成果主義のデメリット

成果主義は、一見公平な制度にも、見えますが、成果主義により、社内の派閥が生じたり、社内人事に関心がいき、顧客が軽視される、社内の人間関係がぎくしゃくする、リストラの口実にされるなど、弊害もあります。

欧米式の成果主義をそっくり真似て、日本の風土を考慮せずに採用することで、失敗するケースも多々あります。

仕事に成果を求めるのは当然

成果主義を採用せずとも、仕事に成果を求めるのは、当然であり、成果主義を導入したからと言って、会社全体の成果が向上するとは、必ずしも言えません。

仕事に成果を上げる方法が、成果主義を導入することと直結はしないのです。

個人の成果をあげるためには、動機付けが必要ですが、それは、必ずしも、金銭面だけとは限りません。

仕事自体にやりがいを感じていなければ、成果は出ませんので、そのような動機付けがどのような方法によって得られるのか、たくさんの選択肢があるはずです。

その中で、様々な施策を打つことが重要です。

個人レベルに落として、能力が最大に発揮できるように考慮することで、高い生産性が生まれます。

ですので、生産性に関して言えば、大企業よりも、中小企業の方が優れている場合も多いのです。

企業のもっと重要な資産は人であり、人を大切にし、人の能力を最大限に活用できる企業が、これからも、優良企業として、生き残っていきます。

大企業であっても、一人一人の人を大切にできない企業は、衰退し、いずれは消えてなくなることは自明のことなのです。